[科目説明]

ソフトウェアの原価を管理します。

ソフトウェアに関する会計処理の詳細は、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）を参照して下さい。

[具体例]

ソフトウェアの種類により、それぞれ次のとおりに扱います。

• 販売目的のソフトウェア
製品マスターの制作費は、研究開発費に該当する部分を除き、ソフトウェアに計上。


• 自社利用目的のソフトウェア（将来の収益獲得または費用削減が確実である場合）
適正な原価を集計した費用、あるいは完成品パッケージの取得に要した費用をソフトウェアに計上。

[ポイント]

• 自社利用目的のソフトウェア
機械装置などに組み込まれているソフトウェアについては、「機械装置」勘定で処理します。


• 減価償却の方法
• 市場販売の目的で資産計上したソフトウェア
見込販売数量に基づく償却方法、見込販売収益に基づく償却方法などにより償却します。なお、販売可能な有効期間の見積は、原則として3年以内とされています。


• 自社利用目的で資産計上したソフトウェア
一般的には定額法による償却方法で、耐用年数は利用可能期間となります。ただし、耐用年数は原則として5年以内とされています。


資産計上したソフトウェアは、その性格に応じた減価償却方法を採用します。

[仕訳事例]

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